おはようございます。
JMR協会の堀です。
今回の改定では、
訪問介護における自立支援が一層推進されています。
調理や掃除などの家事を
援助する生活援助の単価の減少や
利用回数の抑制が図られる一方で、
利用者が自ら行う調理、
掃除、洗濯、買い物などを
見守りながら自立を支援する
見守り的援助を行うことで、
身体介護の単位を
算定できる仕組みが推進されているみたいです。
要は、自立支援やリハビリテーションが
訪問介護のサービスの大きな柱に
なったのではと思います。
その事により2つの課題が出てた！！
- 訪問介護との連携
通所リハビリテーションと
訪問リハビリテーションは、
これから訪問介護と連携をして、
利用者の自立を促していく事が
重要になってきます。
より生活に密着した訪問介護を
自立支援に活用することで、
リハビリテーションの効果は
飛躍的に向上する可能性があります。
- PT・OT・STとしての専門性をだす
訪問介護で自立支援が行われることにより、
理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の
専門性が問われることになってきます。
マッサージだけではダメ！
となります。
未だにマッサージが好まれ、
一生懸命なリハビリは拒否！される世界です。
訪問介護による自立支援の推進は
、リハビリテーション専門職と
訪問介護の職員の専門性を
曖昧にする可能性もあり、
リハビリテーション職としては
危機を感じなければなりません。
2018年度介護報酬改定は、
介護保険リハビリテーションを
新たな次元に引き上げるものだと考えています。
急性期や回復期の在院日数短縮や
後期高齢者の増大により、
生活期を担う介護保険リハビリテーションの
役割の重要性は高まるばかりですね笑。
質の高い介護保険リハビリテーションを
実現するためには、
マネジメントが重要であるが、
介護保険リハビリテーションの
マネジメント体制は
医療保険リハビリテーションより
立ち遅れています。
介護保険リハビリテーションに
取り組む医療機関等は
今回の改定を契機に
マネジメント体制を見直し、
2025年までに
盤石のマネジメント体制を
整えることが重要となってきます。
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お待ちしてま～～す笑