おはようございます。
JMR協会の堀です。
リハビリ業界の働き場として、
急性期、回復期、生活期と
大きく3つにわけられますね。
僕自身も
急性期と回復期の一緒の病院に15年程、
勤務していました。
今回は、急性期について
少しお話していこうと思います。
急性期病棟
急性期病棟は、
看護配置10:1と7:1が統合され、
重症患者割合を診療実績の指標として
7種類の急性期一般入院料に
再編・統合されるみたいです。
これは10:1の看護配置病棟でも
重症患者を多く
受け入れて病棟があったことから、
10:1と7:1を再編・統合し、
より重症患者を受け入れている病棟を
評価することが適切だと
判断されたためと考えられます。
急性期病棟が
より収益を上げるためには、
これまで以上に重症な患者の入院を
促進しなければならないという事です。
そのため、
急性期病棟におけるリハビリテーションでは
今まで以上に
超急性期や超重症者への対応が
必要となってきます。
この流れを受けて、
ハイケアユニット（HCU）や
インテンシブケアユニット（ICU）では
多職種により
早期離床の取り組みが評価される
早期離床・リハビリテーション加算が
新設され、今後、より一層、
超急性期における理学療法士、
作業療法士、言語聴覚士の
離床への取り組みが重要視されます。
現在、急性期病棟には
在宅復帰の要件が設定されているが、
現状の在宅復帰のカウントには自宅だけでなく、
回復期リハビリテーション病棟や
地域包括ケア病棟などの在宅復帰機能を
有する病棟や施設が含まれていました。
次期改定では
自宅への復帰と医療機関や施設への退院を
分けてカウントすることが決まったみたいです。
このことから、
急性期病棟からの直接的な自宅への
在宅復帰が評価される可能性が高い。
でも、実際は2016年度診療報酬改定において、
退院支援加算が新設され、
急性期病院と介護事業所等の連携が促進されています。
つまり、
前回改定から急性期病棟から出来るだけ
回復期リハ病棟や老人保健施設などを
経由せずに直接自宅に復帰することが
模索されていると言えるのではないか。
急性期に関わるセラピストには
急性期リハビリテーションの技術だけでなく、
在宅復帰に関する後方連携への取り組みが
求められる時代になったと言えます。
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